dodaチャレンジとatGPどっち?9項目で徹底比較【2026年・発達障害当事者の結論】

転職サービス紹介12分で読めます

※本記事にはプロモーションが含まれています

dodaチャレンジとatGPどっち?9項目で徹底比較【2026年・発達障害当事者の結論】
この記事をシェア

「dodaチャレンジとatGP、結局どっちに登録すればいいんだろう」

障害者雇用での転職を考えて調べていくと、ほぼ必ずこの2社にたどり着きます。どちらも名前をよく見かけるし、どちらも「実績No.1」を掲げている。だからこそ、どっちを選べばいいのか余計に分からなくなるんですよね。

僕はADHDと診断されたフロントエンドエンジニアです。今でこそ地方でフルリモート勤務をしていますが、ここに来るまでに転職を何度も繰り返してきました。当事者としても、発信者として何百もの口コミに目を通してきた立場としても、この2社の「向き不向き」はかなりはっきりしていると感じています。

先に結論をお伝えすると、「どちらか一方を選ぶ」より「両方に登録して、合うほうをメインにする」のが正解です。理由は記事の中で説明しますが、これは登録が無料で、しかも併用が当たり前の世界だからこそ成り立つ戦略です。

この記事を読むと、dodaチャレンジとatGPの違いが項目別にはっきり分かり、自分はどちらをメインにすべきか、そしてなぜ併用が損をしないのかが判断できるようになります。

dodaチャレンジとatGP、そもそも何が違うのか

まず大前提として、どちらも障害のある方の転職を専門に支援するエージェントで、利用は完全無料です。発達障害(ADHD・ASD)の方の利用にも対応しています。ここは共通しています。

では何が違うのか。ものすごくざっくり言うと、こうです。

dodaチャレンジ=大手の資本力で「求人の数と全国対応」が強い atGP=障害者専門20年の蓄積で「配慮の調整と定着支援」が強い

運営会社からして方向性が違います。dodaチャレンジを運営するのは、パーソルグループのパーソルダイバース株式会社。あの転職サービス「doda」の障害者雇用版、というとイメージしやすいかもしれません。一方のatGPを運営するのは、障害者雇用の領域を20年以上やってきた株式会社ゼネラルパートナーズです。

片方は「総合転職サービスの障害者特化部門」、もう片方は「障害者雇用の専門店」。この出自の違いが、そのままサービスの個性に出ています。

「自分に合った職場が見つからない」「特性をどう伝えればいいか分からない」——もしそんな悩みで動けずにいるなら、まずは話を聞いてもらうところから始めるのが一番早いです。どちらも相談だけなら無料です。

求人数業界最大級のdodaチャレンジに無料で相談する →

それでは、ここから項目ごとに細かく見ていきます。

項目別の徹底比較|求人数・エリア・サポート・定着支援

「どっちが上か」を一言で言い切るのは、正直むずかしいです。比べる項目によって、勝つ側が入れ替わるからです。まずは全体像を表で押さえてください。

比較項目

dodaチャレンジ

atGP

運営会社

パーソルダイバース(パーソルグループ)

ゼネラルパートナーズ

求人の量

業界最大級。グループの法人基盤が強み

専門エージェントの中ではトップクラス

対応エリア

全国(オンライン面談に対応)

全国対応。拠点は東京・大阪・名古屋+オンライン

大手・正社員求人

非常に強い(大手企業実績が豊富)

強い。柔軟な働き方の求人も多い

配慮事項の企業調整

対応

専門20年の蓄積で手厚い

定着支援

入社後フォローあり。定着率の高さを公表

入社後フォロー+関連サービスが充実

周辺サービス

新卒向け支援なども展開

就労移行「atGPジョブトレ」等を併設

面談形式

オンライン・電話に対応

オンライン・電話・対面から選択可

こんな人向け

選択肢を広げたい・大手志向・地方在住

配慮を丁寧に調整したい・定着重視

数字や文言の出典は記事末尾にまとめています。ここからは、特に判断に効く4項目を掘り下げます。

求人数とエリア|選択肢の広さで選ぶならdoda

転職エージェントを使う一番の理由が「求人の選択肢」だとしたら、ここはdodaチャレンジに分があります。

dodaチャレンジは、パーソルグループ全体の法人ネットワークを背景に、業界最大級の求人数を保有しているとされています。求人の多くが非公開で、サイトには出てこない案件も含まれます。大手企業・正社員の求人が豊富なのも、グループの企業基盤があるからこそです。

そして地味に大きいのが全国対応であること。僕のように地方在住でフルリモートを狙う人にとって、「そもそも住んでいる地域の求人があるか」は死活問題です。母数が多いエージェントは、それだけで地方在住者には有利になります。

atGPも障害者専門エージェントの中では求人数トップクラスで、決して少なくありません。ただ拠点が東京・大阪・名古屋に集まっている関係で、求人も都市圏が中心になりやすい傾向はあります(オンライン面談には対応しているので、地方だから使えないわけではありません)。

求人の「数」と「全国カバー」を最優先するなら、dodaチャレンジをメインに置くのが合理的です。

配慮事項の調整と定着支援|長く働きたいならatGPの強みが光る

一方で、「数」では測れない価値があります。それが、入社後に長く働けるかどうか——定着の部分です。

atGPの最大の強みは、ここだと感じています。障害者雇用を20年以上やってきた蓄積があり、応募者の配慮事項(苦手なこと、必要な合理的配慮など)を、企業側と事前にすり合わせてくれます。一般の転職エージェントにはない、専門店ならではの動きです。

発達障害のある人にとって、「入った後に特性をどう扱われるか」は本当に重要です。求人票のスペックが良くても、現場が特性を理解していなければ続きません。僕自身、過去に「条件は良かったのに環境が合わずに辞めた」経験があるので、この部分の大切さは身に染みています。

ここまで読んで、思い当たる節はありませんか。「条件で選んで、環境で失敗した」——もしそうなら、配慮の調整に強いエージェントを一度試す価値は十分にあります。

dodaチャレンジも定着支援に力を入れていて、入社後の定着率の高さ(公式では約95%)を公表しています。決して弱いわけではありません。ただ「配慮事項のきめ細かい事前調整」という一点では、専門特化のatGPに一日の長があると見ています。

「次こそ長く働きたい」を最優先するなら、atGPを軸に検討してみてください。

定着支援に強いatGPに無料で相談する →

面談・サポート体制|地方在住でもどちらも使える

「拠点が近くにないと使えないのでは」と心配する方もいますが、その点は気にしなくて大丈夫です。

dodaチャレンジはオンライン・電話面談に対応していて、全国どこからでも利用できます。atGPも、対面(東京・大阪・名古屋のオフィス)に加えて、オンラインと電話を選べます。つまりどちらも地方在住・在宅から問題なく使えます

ここは正直、大きな差はつきません。強いて言えば、「対面でじっくり相談したい人」で、かつ三大都市圏に住んでいるならatGPの対面が選択肢になる、くらいの違いです。発達障害の特性上、対面のほうが伝えやすい人もいれば、テキストやオンラインのほうが落ち着いて話せる人もいます。自分が話しやすい形式を選べるか、という観点で見てみてください。

周辺サービス|「まだ働ける状態じゃない」人への選択肢

見落とされがちですが、地味に効いてくるのが周辺サービスの違いです。

atGPは転職エージェントだけでなく、就労移行支援の「atGPジョブトレ」など、関連サービスを自社で展開しています。「今すぐの転職はまだ不安」「生活リズムやスキルを整えてから働きたい」という段階の人にとって、同じグループ内でステップを踏める安心感があります。

dodaチャレンジは新卒・若年層向けの支援なども手がけており、こちらはこちらで間口が広いです。

「自分はまだ転職活動の前段階かもしれない」と感じる方は、就労移行支援も含めて選択肢を整理しておくといいでしょう。その判断材料として、そもそも障害者雇用と一般雇用のどちらで進めるかを整理した記事もあわせて読んでみてください(後ほど紹介します)。

結論|「どっちか」ではなく「両方登録してメインを決める」が正解

ここまで違いを見てきて、こう思った方もいるかもしれません。「結局どっちか1つに決めきれない」と。

それでいいんです。というより、どちらか1つに絞る必要が、そもそもありません。

障害者雇用の転職では、複数のエージェントを併用するのが当たり前です。転職成功者の半数以上が2〜3社を使ったというデータもあり、専門メディアでも「まず2〜3社、最大でも5社程度」が推奨されています。理由はシンプルで、エージェントごとに保有している求人も担当者も違うからです。だから片方に断られても、もう一方が求人を持っていることはよくあります(詳しくは断られた・紹介できないと言われたときの選択肢)。

dodaチャレンジとatGPは、まさに「強みが補い合う関係」にあります。

併用するとこうなる

効果

dodaの「求人量・全国対応」+atGPの「配慮調整・定着支援」

選択肢の広さと、長く働ける安心感を両取りできる

2社で同じ求人を比べる

より条件の良いほう・担当の合うほうを選べる

担当者を2人持つ

相性の良いアドバイザーをメインにできる

実際に使ってみて、「自分はdodaの担当のほうが話しやすい」「atGPのほうが特性を分かってくれる」と感じたら、合うほうをメインに据えればいいだけです。両方とも登録は無料なので、試すこと自体にコストはかかりません。dodaチャレンジの登録から面談までの具体的な流れは、dodaチャレンジの登録方法・面談の流れでまとめています。

併用で気をつけたい「たった1つの注意点」

いいことばかりではないので、デメリットも正直にお伝えします。

併用の唯一にして最大の注意点は、同じ求人に複数のエージェント経由で重複応募しないことです。重複すると企業側の管理が混乱し、あなた自身の心証にも関わります。「この求人はどちらから応募したか」を自分でメモしておくだけで防げるので、難しいことではありません。

あとは、連絡のやり取りが2社分になるぶん、少し手間が増えます。マルチタスクが苦手な発達障害の人には地味にこたえる部分なので、「今はdodaを中心に進める」と決めて、もう1社は求人の比較用に使う、くらいの温度感がちょうどいいと思います。

完璧に2社を回す必要はありません。メインを決めて、サブで補完する。これだけで併用のメリットはほぼ取り切れます。

それぞれの評判をもっと知りたい人へ

「数値や特徴は分かったけど、実際に使った人の声が知りたい」——当然そう思いますよね。

僕自身は両社とも未利用なので、ここで嘘の体験談を語ることはしません。その代わり、口コミや求人の実態を細かく検証した記事を別に用意しています。良い評判だけでなく、「断られた」「合わなかった」といった厳しい声まで含めて分析しているので、登録前の判断材料にしてください。

また、「dodaとatGP以外も含めて、もっと広く比べてから決めたい」という方は、主要7社をまとめて比較した記事もあります。LITALICOワークスやランスタッドなど他社の特徴も知った上で選びたい人は、こちらが参考になります。

そもそも障害者雇用と一般雇用のどちらで進めるか迷っている段階なら、障害者雇用とは?一般雇用との違い|発達障害者が知るべきメリット・デメリットを徹底解説から先に読むことをおすすめします。土台が決まらないと、エージェント選びも空回りしてしまうからです。

まとめ|まずは無料登録で「合うほう」を確かめよう

最後に、ここまでの内容を整理します。

  • dodaチャレンジは求人数・全国対応・大手正社員求人に強い。選択肢を広げたい人・地方在住の人向け
  • atGPは配慮事項の調整・定着支援・周辺サービスに強い。長く働きたい人・丁寧なサポートが欲しい人向け
  • どちらも無料で、面談はオンライン対応。地方からでも使える
  • 結論は「両方登録して、合うほうをメインにする」。強みが補い合う2社なので、併用が最も損をしない

「自分に合った職場が見つからない」「特性をどう伝えればいいか分からない」——その悩みは、特性を理解したプロに相談するだけで、かなり整理されます。無料で利用でき、あなたの強みを活かせる職場を一緒に探してくれます。

サービス

特徴

こんな人におすすめ

dodaチャレンジ

求人数業界最大級・全国対応

選択肢を広げたい・地方在住の方

atGP

障害者転職支援の実績豊富・定着支援が手厚い

長く働きたい・丁寧なサポートが欲しい方

どちらも無料で利用できます。迷っているなら、まず両方登録して、面談で「話しやすいほう」を体感してみてください。その感覚が、あなたにとっての正解です。

最初の一歩は、求人数で攻めるdodaチャレンジからでも、定着支援で守るatGPからでも構いません。動き出した人から、次の職場は見つかっていきます。

dodaチャレンジに無料で相談してみる →


参考・出典

  • dodaチャレンジ公式サイト(運営:パーソルダイバース株式会社) https://doda.jp/challenge/
  • 「障害者の転職支援実績No.1」:厚生労働省「人材サービス総合サイト」における無期雇用および4か月以上の有期雇用の総計人数(2020〜2022年度/2024年度)に基づくdodaチャレンジ公表値
  • dodaチャレンジ 入社後の定着率 約95%(2025年度・入社後6か月就業継続率、公式公表値)
  • atGP(アットジーピーエージェント)公式サイト(運営:株式会社ゼネラルパートナーズ) https://www.atgp.jp/agent
  • 「障害者の転職サービス業界No.1」:2021年2月 株式会社メンバーズ ポップインサイトカンパニー調査(atGP公表値)
  • 障害者向け転職エージェントの複数登録・併用に関する一般的な推奨(2〜3社、最大5社程度)は各転職支援メディアの解説を参照

※本記事の数値・実績は各社公式サイトおよび公開情報をもとに作成しています(最終確認:2026年6月)。サービス内容は変更される場合があるため、最新情報は各公式サイトでご確認ください。発達障害の診断は医師のみが行えます。診断や治療に関する判断は、必ず医療機関にご相談ください。

ご注意

この記事は個人の体験に基づくものであり、医療的なアドバイスではありません。 発達障害の診断や治療については、必ず専門医にご相談ください。 また、記載されている情報は執筆時点のものであり、最新の情報と異なる場合があります。

この記事をシェア

この記事を書いた人

りく

  • ADHD当事者
  • 転職5回経験
  • 現役エンジニア
  • フルリモート勤務

社会人になってからADHDの診断を受けた当事者。地方在住でフルリモート勤務、年収1200万円のフロントエンドエンジニア。転職5回の経験から、発達障害のある方のキャリア形成に役立つ情報を発信。

運営者情報の詳細を見る